がん検診は何歳から受けるべき？受診のメリット・デメリットも徹底解説

がんは早期発見が重要であり、定期的ながん検診の受診が推奨されています。

しかし、何歳からがん検診を受けるべきか、症状がなくても検査を受けるメリットがあるのか疑問を持つ方もいるでしょう。

がん検診は、症状がない方が受けるべきものであり、万が一がんを早期発見した場合に早期治療につなげられます。

本記事では、何歳からがん検診を受けるべきかについての疑問や、受診のメリットとデメリットを詳しく解説します。

がんの種類によって検診の対象年齢や受診頻度は異なるため、ぜひ参考にしてください。

がん検診は必要？がん検診受診率の実態

がんは日本人の死因で最も多い疾患であり、がんによる死亡率を減らすためには定期的ながん検診の受診が必要です。※1

しかし、政府の調査によると多くの日本人が「がん検診に通う時間がない」「身体に不調が出てから医療機関を受診すればよい」と考えており、受診率の低さが問題視されています。

がんは症状が現れるときには進行している可能性が高く、治療が難しくなることがあります。

定期的ながん検診を受けることで、症状が出る前にがんを早期発見し、早期治療を受けられるでしょう。

ここからは、がん検診の必要性を次の点から解説します。

がん検診の意味を理解して、自身に必要なのかチェックしてみてください。

がん検診の受診率

次の表は2022年に国立がん研究センターが調査した、がん検診受診率のデータです。

がんの種類	条件	男女	男性	女性
胃がん	40歳以上過去1年	37.2%	42.7%	32.2%
大腸がん	40歳以上過去1年	41.5%	45.3%	38.1%
肺がん	40歳以上過去1年	45%	48.9%	41.6%
乳がん	40歳以上過去2年	36.4%	–	36.4%
子宮頸がん	40歳以上過去2年	34.5%	–	34.5%

厚生労働省の2019年国民生活基礎調査では、全体のがん検診受診率が約46%であり、減少傾向にあります。

とくに乳がんや子宮頸がんなどの女性特有のがんに関しては、受診率が低いことが分かります。

国内のがん対策推進基本計画では、がん検診受診率50%以上の達成が目標とされていますが、現状では目標に到達していません。

一方、海外諸国では、がん検診の受診率が50％を超える国が多く、アメリカでは乳がん検診の受診率が80%をこえる年もありました。※3。

がん検診のメリット

がん検診の最大のメリットは、がんの早期発見、早期治療ができることです。

早期にがんを発見し、早期治療をおこなえば、進行がんよりも生存率が向上します。

次の表は、日本で発症率や死亡率が高いといわれるがんの5年生存率です。

がんの種類	ステージⅠ期	ステージⅡ期	ステージⅢ期	ステージⅣ期
胃がん	98.7	66.5	46.9	6.2
大腸がん	98.8	90.9	85.8	23.3
肺がん	85.6	52.7	27.2	7.3
乳がん	100	95.9	80.4	38.8
子宮頸がん	93.6	82.2	67.9	26.5

ステージⅠ期にがんの早期治療ができれば、高い確率で5年後も生き続けられます。

しかし、ステージⅣ期までがんが進行すると、治療が困難になり、余命宣告を受けるケースも少なくありません。

がんが進行し治療が困難になると、身体的、精神的、経済的な負担もかかるでしょう。

早期にがんを発見するためには、定期的にがん検診を受診しましょう。

がん検診のデメリット

がん検診には、次のデメリットがあります※4※5。

がん検診を受けると、偽陽性または偽陰性と呼ばれる診断結果が出る可能性があります。

偽陽性とは、がん検診でがんが発見された方が、精密検査を受けた際にがんではないと診断される場合です。

精密検査を受けるための時間や費用を負担しなければならず、がん検診そのものに不信感を抱く結果となる可能性もあるでしょう。

偽陰性とはがんがあるにもかかわらず、がん検診で発見できずに治療が遅れる場合です。治療が遅れることで死亡率も高まるほか、身体的負担、経済的負担も増えてしまいます。

がん検診の種類と対象年齢

ここでは、国が推奨する次のがん検診の種類について、それぞれ何歳から受けるべきか解説します。※6

がん検診に興味をお持ちの方は、ぜひ参考にしてみてください。

胃がん検診（50歳以上）

胃がん検診の主な対象は50歳以上であり、検査方法は問診、胃部のX線検査、または胃内視鏡検査です。

ただし胃がん発症率の増加に伴い、当分の間は胃部のX線検査のみ40歳以上の方が対象となります。

理想の受診間隔は2年に1回です。定期的に受診しましょう。胃部のX線検査については、年1回の受診も可能です※7。

大腸がん検診（40歳以上）

大腸がん検診は、40歳以上を対象に推奨されています。

大腸がん検診は年1回の受診が理想とされています。40歳を過ぎたら毎年検診を受けましょう。

大腸がんは多くの場合、自覚症状がないまま進行します。生活習慣が乱れている方や運動不足の方は、定期的に大腸がん検診を受けましょう※7。

肺がん検診（40歳以上）

肺がん検診の対象年齢は40歳以上であり、検査方法は問診、胸部X線検査、喀痰細胞診（かくたんさいぼうしん）です。

ただし喀痰細胞診は、原則50歳以上の方で喫煙指数が600以上の方が対象となります。

喫煙指数とは、一日にたばこを吸う本数と喫煙年数を掛けた数値です。たとえば一日20本吸い、20年間喫煙している方であれば喫煙指数は400です。

喫煙の習慣がある場合は、喀痰細胞診を含め定期的に肺がん検診を受けましょう。また喫煙していない方でも、年1回の受診が推奨されています※7※8。

乳がん検診（40歳以上）

乳がん検診は、40歳以上の女性を主な対象としています。乳がんは女性に多いがんであり、20代後半から発症率が急増します。

国立がん研究センターが2019年に発表した情報によると、女性における生涯がん罹患リスクは51.2%です。

そのなかで乳がん罹患リスクは11.2%と5分の1を占めており、リスクは高いといえます。

受診の理想的な頻度は2年に1回とされています。定期的に検診を受けましょう。※7※9

子宮頸がん検診（20歳以上）

子宮頸がん検診の対象は、20歳以上の女性です。

子宮頸がんの発症リスクは若い世代でも高く、30代後半にはピークに達するため早い段階から定期的に受診しましょう。

症状が進行すると異常なおりものや不正出血などが見られるほか、下腹部に痛みが生じます。

異常が見られる場合は、婦人科を受診してみてください。子宮がん検診は、2年に1回の受診が推奨されています。

全身のがんリスクがわかるマイクロCTC検査

ここまで、がん検診の種類ごとに対象年齢・受診頻度などを紹介しましたが、なかには年齢に応じて受診する検診が変わる点を面倒に感じた方もいるのかもしれません。

実は、がん検査には1回5分の採血で全身のがんリスクがわかる「マイクロCTC検査」と呼ばれるものもあります。マイクロCTC検査を利用すれば、年齢問わず全身のがんリスクをまとめてチェック可能です。

ここでは、マイクロCTC検査について詳しく解説します。

【特異度94.45%】悪性度の高いがんのみを捕捉

マイクロCTC検査は、採血にて血中に流れる悪性度の高いがん細胞の個数を明確に提示しながらがんリスクを判定するものです。

採血以外の検査は一切不要で、血液がんを除くすべてのがんリスクを調べられます。

検査は1回5分で終了するため、誰でも空いた時間を活用して気軽に受けることが可能です。

国内の検査センターでスピーディーに検査

株式会社セルクラウドが提供するマイクロCTC検査は、国内に検査センターを設けて採血後すぐに検査できる体制を整えています。

国内のがん専門クリニックでは海外に検体を輸送して検査を実施しているところもありますが、調べるまでに時間がかかるために分析の精度が落ちるという欠点がありました。

しかしセルクラウドが提供するマイクロCTC検査であれば、検体は国内の検査センターですぐに検査できます。そのため、より高品質な検査を受けることができます。

全国のクリニックで検査可能

マイクロCTC検査は、北海道から沖縄まで全国140院以上ののクリニックで導入されています。そのため、遠方に出向く必要がない点も魅力です。

自宅や職場から近い場所など、自身が足を運びやすいクリニックを探し、ぜひ検査を受けてみてください。

マイクロCTC検査をチェック

がん検診に関するよくある質問

最後に、がん検診に関するよくある質問について回答します。

内容を確認し、検診前の不安を解消しましょう。

まとめ

今回は何歳からがん検診を受けた方がよいのか、がんの種類別に解説しました。

初期のがんには多くの場合自覚症状がないことから、がん検診を受けない方もいるでしょう。

しかしがんが進行してから治療をはじめると、身体的にも経済的にも大きな負担がかかります。

自身の体が健康だと感じていても、対象の年齢に達したら定期的にがん検診を受診しましょう。

＜参考文献＞
※1 厚生労働省｜人口動態統計（確定数）（2021）
※2 国民生活基礎調査による都道府県別がん検診受診率データ
※3 大阪国際がんセンターがん対策センター｜がん検診の受診率向上に向けて！
※4 公益財団法人日本対がん協会グループ｜がん検診のメリット・デメリット
※5 大阪国際がんセンターがん対策センター｜がん検診とは？
※6 国立研究開発法人国立がん研究センター｜がん検診について
※7 国立研究開発法人国立がん研究センター｜がん検診について　もっと詳しく
※8 公益財団法人日本対がん協会グループ｜最大の危険因子（リスクファクター）は喫煙
※9 国立研究開発法人国立がん研究センター｜乳房